2024年1月1日、日本の石川県で能登半島地震が発生しました。
この地震は震源地が能登半島に位置し、震源の深さが浅かったため、強い揺れと大きな被害をもたらしました。
大地震がもたらす被災地の現場は、その混乱と破壊の様相が広がります。
インフラの寸断や建物の倒壊、そして生活環境の崩壊など、復旧に向けた課題は山積しています。
‟能登半島地震による土砂災害が石川、新潟、富山3県で計440件確認されたことが13日、国土交通省のまとめ（12日午後1時時点）で分かった。
水害を含め昨年1年間に全国で起きた土砂災害件数の約3割に当たる。
今回の地震はルートが限定された地域で道路が寸断され、救助活動や物資運搬が難航したのが特徴。
専門家は、土砂によるインフラ寸断を想定した上での対策が必要と指摘している。”
能登地震、土砂災害440件 インフラ寸断想定し対策を|47NEWS（よんななニュース）
2024年03月13日 18時40分共同通信
上記の記事で述べているように土砂崩れやのり面崩壊が原因となっている所も多く、原状回復は難航しているのが現状です。
地震被災地の現地踏査と測量作業は、復旧計画の策定や安全確保に不可欠です。
土砂災害によって被災地では、道路や橋梁の寸断が頻繁に発生したり地形の変化や崩壊により、
道路や鉄道の縦断が大きく影響を受けることがあります。
石川県の地形上、山頂部から海岸までの距離が近く河川が短く勾配が急な地域である為、
地面が崩れたり構造物が壊れたりすることがよくあります。
このような場所では効率的で正確な作業に加えて安全確保が求められます。
そこで、従来のトータルステーション（TS）ではなく、ドローンを用いた測量作業が注目されています。
本記事ではなぜ地震被災地でドローンが求められるのか、その理由について解説します。
また、当社も被災地でドローン測量技術を駆使し被災地のインフラ復旧に貢献する事が決まりました！
アクセスの困難な地形への対応
地震被災地では、徒歩や車両でのアクセスが困難な地形が多くあります。
特に、山岳地帯から海岸への距離が近く、河川が短く勾配が急な地域では、現地踏査や測量作業が困難です。
しかし、ドローンを用いれば、空中から広範囲なエリアを効率的にカバーすることができます。
これにより、アクセスの困難な地形においても正確なデータ収集が可能となります。
広範囲なカバレッジと迅速なデータ収集
地震被災地での現地踏査と測量作業では、広範囲なカバレッジと迅速なデータ収集が重要です。
トータルステーションを使用した測量作業では、限られた範囲しかカバーできず、作業に時間がかかる場合があります。
一方、ドローンを使用すれば空中から高度なカメラやセンサーを搭載しており、
広範囲なエリアを短時間で効率的にカバーすることができます。
また、リアルタイムでのデータ収集が可能なため、迅速な情報収集が可能となります。
安全性の向上と作業効率化
地震被災地での作業は、作業員の安全を確保しながら効率的に作業を進めることが求められます。
トータルステーションを使用した測量作業では、崩落の危険がある地形や急傾斜地へのアクセスがリスクを伴います。
しかし、ドローンを使用すれば、遠隔操作で操縦することができるため、作業員を危険な場所に派遣する必要がありません。
また、ドローンによる測量作業は迅速かつ効率的に行うことができます。
詳細なデータ収集と復旧計画の策定
地震被災地での現地踏査と測量作業は、詳細なデータ収集が不可欠です。
ドローンを使用した測量作業では、高解像度の画像や精密な地形情報を収集することができます。
これにより、復旧計画の策定に必要な正確な情報を提供し、迅速な復旧作業を支援します。
まとめ
地震被災地の現地踏査と測量作業では、トータルステーションではなくドローンを使用した作業が求められます。
ドローンによる測量作業は、アクセスの困難な地形への対応や広範囲なカバレッジ、
安全性の向上と作業効率化、詳細なデータ収集と復旧計画の策定など、多くの利点があります。
地震被災地の復旧に向けて、ドローンを駆使した測量作業で当社も迅速かつ正確な情報収集に努めます。
（愛徳コンサルタント株式会社）